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研究室紹介

アイソトープ総合センター分館

1.沿革・特色

 本施設は昭和35年名古屋大学医学部ラジオアイソトープ中央実験棟(旧一号病棟)開設、昭和45年新研究棟に移設し、名古屋大学医学部アイソトープセンターと改称した。昭和52年名古屋大学アイソトープ総合センターの発足に伴い名古屋大学アイソトープ総合センター分館となる。平成26年新営した医系研究棟3号館へ移設し、老朽化した施設を一新した。現在、年間100人を超える職員,学生等が研究,教育のために利用しており、ラジオアイソトープ(RI)の管理はもとより、利用者の入退室、被曝管理等をコンピュータ化し、数少ないスタッフで安全管理を行っている。また、本施設は最新の実験設備機器、教育用実習室等を備え、RIを利用した医学の研究開発、教育訓練、諸設備共同利用の場として貢献している。

2.業務内容

 RIやX線による放射線被曝障害を防止するため、放射線安全管理を行っている。また、放射線業務従事者に対して放射線に関する教育訓練を行い、放射線利用に関する知識・技術の向上をはかっている。また、スタッフは放射線取扱主任者として、医学部全体の放射線安全管理を統括し監督する立場でもある。さらに、医学部付属病院の要請に応じて、付属病院の放射線業務従事者および、X線発生装置使用者に対しても、法定の取扱教育を実施している。一方、RIを使用する研究の急速な進歩に対応するため学内外の研究者と協力して、RIの利用、測定、廃棄物処理等の技術開発を行っている。


3.設備

液体シンチレーションカウンタ
オートウエルγカウンタ
バイオイメージアナライザ
DNAサーマルサイクラ(DNA増幅システム)
超遠心機
その他、一般理化学機器

4.名古屋大学医学部アイソトープ利用細則 

(趣旨)
第1条 名古屋大学医学部のアイソトープ総合センター分館(以下「分館」という。)の利用に関する事項は,この内規の定めるところによる。
(利用の制限)
第2条 分館の利用は,医学に関し放射性同位元素を利用して行う教育研究に限る。
(利用の資格)
第3条 分館を利用できる者は,次の各号のいずれかに該当する者とし,かつ,名古屋大学医学部放射線障害予防規程第38条の教育及び訓練を受けた者とする。
 一 教員及びこれに準ずる者
 二 大学院生,大学院研究生及び研究生
 三 その他特に分館長が適当と認めた者
2 前項の規定に関わらず,教育訓練を目的とする場合は,分館を利用することができる。
(利用の申請)
第4条 分館を利用しようとする者は,研究課題又は教育課程ごとに所定の申請書を提出し,分館長の承認を得るものとする。
2 前項の場合において,教員以外の者が利用するときは,当該者を指導する教員が申請を行うものとする。
(利用の承認)
第5条 分館長は,前条の申請が適当であると認めたときは,実験室を割り当て,その旨を申請者に通知するものとする。
(変更の届出)
第6条 前条の承認を得た者(以下「利用者」という。)は,申請書の記載事項に変更があったときは,速やかにその旨を分館長に届出るものとする。
(実験室及び機器の使用)
第7条 利用者は,第5条の規定により承認を受けた実験室及び共通の実験室を使用することができる。
2 利用者は,分館の機器を使用する場合は,所定の場所において使用するものとする。
3 動物実験室の使用に関する事項は,別に定める。
(報告書)
第8条 利用者は,教育研究を終了又は中止したときは,速やかに実験室を原状に復するとともに汚染検査を行い,その結果を放射線安全管理室に報告するものとする。
2 利用者は,廃棄物については,放射線安全管理室の指示をうけるものとする。
(利用承認の取消し等)
第9条 利用者が,この内規に違反し,又は分館の運営に重大な支障を生じさせた場合は,分館長は,その者の利用の承認を取り消し,又は,一定期間その者の利用を停止することができる。
(雑則)
第10条 この内規に定めるもののほか分館利用に関し必要な事項は,アイソトープ総合センター分館運営委員会の議を経て,分館長が定める。
   附 則
 この改正は,平成16年 4月 1日から

5.名古屋大学医学部放射線予防規定 第8章 教育及び訓練(抜粋)

 (教育及び訓練)
第38条 医学部長は,管理区域に立ち入る者及び放射線業務に従事する者に対して,本予防規程の周知等を図るほか,放射線障害を防止するために必要な教育及び訓練を行う。
2 放射線業務従事者に対する教育及び訓練は,次の各号の定めるところによる。
 一 実施時期は,次のとおりとする。
  イ 初めて管理区域に立ち入る前又は放射線業務に従事する前
  ロ 管理区域に立ち入った後又は放射線業務に従事した後にあっては,1年を超えない期間ごと
二 前号イにおける教育及び訓練については,次の表に定める項目及び時間数を実施し,前号ロにおける教育及び訓練については,次の表に定める項目について実施する。
   項 目  時 間 数
  1 放射線の人体に与える影響 30分間以上
  2 放射性同位元素又は放射線発生装置の安全
   取扱い 4時間以上
  3 放射性同位元素及び放射線発生装置による
   放射線障害の防止に関する法令 1時間以上
  4 放射線障害予防規程  30分間以上
  5 その他放射線障害防止に関して必要な事項

3 前項の規定にかかわらず,医学部長は,同項第2号に定める教育及び訓練に関し十分な知識及び技能を有していると認められる者に対しては,教育及び訓練の一部又は全部を省略することができる。ただし,第2項第1号イにあっては、放射線障害予防規程については省略することはできない。
4 放射線安全管理室は前項の規定により教育及び訓練の一部又は全部を省略した場合は,その理由を記録しなければならない。
5 管理区域に一時的に立ち入る者に対する教育及び訓練は,放射線障害の防止のための必要な事項について,管理区域に立ち入る前に行う。

 

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スタッフ

構成員名/英名表記 役職 所属
長縄 慎二 / NAGANAWA, Shinji
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分館長
教授
大学院医学系研究科 分子総合医学専攻
緒方 良至 / OGATA, Yoshimune
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准教授アイソトープ総合センター本館
中村 嘉行 / NAKAMURA, Yoshiyuki
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助手医学部
原田 恵子 / HARADA, Keiko
事務補佐員アイソトープ研究室